基本情報
経営理念・ビジョン | 社是「人に喜ばれてこそ会社は発展する」 私たちのはじまりは、1947年に受託した慶應義塾大学の学生食堂。戦後間もない食糧難の時代でも「未来を担う若者にお腹いっぱいになってほしい」願いを込め、開業しました。75周年目を迎えた今も、創業当時から大切にしている念い(おもい)は、受け継がれています。 社是には、お客様はもちろん、従業員やその家族を含め、グリーンハウスに関わるすべての人に喜びを創造する意思が込められています。業界の中で最も長い歴史をもつ私たちは、そのリーディングカンパニーとして、健康やホスピタリティを世界に提供し続けていきます。 |
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技術力・開発力 | 健康貢献企業としての様々な取り組みも、グリーンハウスグループの企業文化の一つ。社員の健康増進を真剣に考える企業が集う『KENKO企業会』の趣旨に賛同し、設立メンバーとして参画しています。社員食堂の場を活用した「生活習慣病予防、重症化予防の取り組み」では、厚生労働省健康局長 優良賞を受賞。自社開発の健康サポートアプリ「あすけん」は800万人以上が利用。さらに業界初となる「DBJ(日本政策投資銀行)健康経営格付」を取得。また、働きやすい環境作りとして、時短勤務、子育て支援金などの福利厚生も充実。多くの社員が活用し、より良いワークライフバランスを実現しています。 |
設立 | 1959年2月20日 |
資本金 | 21億4,304万円 |
代表者 | 田沼千秋 |
売上高 | 1,364億円(2022年3月期) |
従業員数 | 33,667人(2022年3月期) |
事業内容 | ■官公庁・オフィス・工場・病院・ シルバー施設・学校等諸施設の コントラクトフードサービス、 弁当デリバリーサービス、機内食の製造販売、 高齢者向け配食サービス ■レストラン・デリカショップの経営 ■ホテル・旅館の経営受託および 経営コンサルティング ■業務用食資材の販売ならびに 食材の宅配・通信販売 ■フードサービス施設の設計、 厨房機器、什器、食器、備品販売ならびに 環境品質マネジメント(エンバイロメンタルサービス) ■フードサービス関係のビジネス・ デザインコンサルティング・各種調査・ 分析・プランニング ■フードサービス関連スタッフ人材派遣 ■コンピュータ利用による情報処理・ 提供サービスおよびソフトウェアの開発・販売 |
事業所・営業所 | 国内外2,640ヵ所(2022年3月期) |
本社所在地 | 〒163-1477 東京都新宿区西新宿3丁目20番2号 東京オペラシティタワー17 階 |
沿革 | 1947年4月 創業者田沼文蔵が慶應義塾大学の嘱託となり、大学予科食堂を経営(川崎市登戸) 1950年1月 慶應義塾の日吉移転に伴い、大学と高校の食堂を開設 1954年3月 会社名を慶應義塾の塾生から公募し、(有)グリーンハウスを設立 1959年2月 (株)グリーンハウスに改組 1960年4月 工場給食に初の進出(松下通信工業) 1962年3月 横浜市に給食センターを開設 1965年1月 業界初のカフェテリア方式を導入 1966年12月 とんかつ「さぼてん」新宿店を開店(レストラン1号店) 1967年1月 中国料理「謝朋殿」新宿店を開店 1969年4月 社立調理学校制度を発足 1970年1月 初の中央官庁受託(文部省) 1982年5月 東京都の公立学校給食センターを民間企業として初の受託(小平市) 1990年11月 株式を店頭公開(業界初) 1992年8月 米国シニ・リトル社とのライセンス契約をもとに(株)シニリトルジャパンを設立 1996年8月 本社を新宿区「東京オペラシティ」へ移転 1999年7月 食品流通センターにて、業界初、環境保護マネジメントシステムISO14001の認証取得 2001年4月 食品流通センターにて、品質保証マネジメントシステムISO9001の認証を取得 2002年6月 食品流通センターに食材安全管理室を設置 2002年11月 研修センター「エキスパート・ビジュアル・トレーニングセンター」を開設 2005年11月 台湾の上場企業、大成長城集団と合弁事業契約を締結 2007年8月 より高品質で安全衛生を確保した米の安全供給を目的に、食品流通センター内にある「精米プラント」をリニューアル 2007年10月 (株)ウィットを設立し、栄養管理の専門的アドバイスプログラム「あすけん」を開発 2009年1月 女子栄養大学と産学連携協定を締結 2009年9月 欧州コントラクトフードサービス企業とのアライアンスにフランスのAnsamble社が加盟 2017年4月 グリーンハウス70周年 グリーンハウスフーズ50周年 2019年3月 山和食品(株)の全株式を取得 2019年12月 シンガポールのコントラクトフードサービス企業The Wok People Pte.Ltd.の全株式を取得 |