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株式会社野村総合研究所  
情報・通信(情報処理/システムインテグレータ/ITコンサルティング/シンクタンク)/サービス(コンサルティング)
未来創発~Dream up the future.~
変化が激しく先の予測がつかないこの時代。
社会をしっかりと見据えながら確かな未来を切り拓いていきたい。
そのために、新しい価値を創造することで世の中に貢献したいと
私たちは願っています。NRIグループは「未来社会創発企業」として
あくなき挑戦を続けていきます。
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経営理念・ビジョン ~長期経営ビジョン「Vision 2022」~
NRIは長期的な視点で、企業価値の向上を目指す長期経営ビジョン「Vision 2022」を推進しています。その目標は、「洞察力」「実現力」「共創力」という3つの強みをさらに磨きかけ、お客様と「真に意味あるイノベーション」を共創するというものです。
我が社の社風 ~社員の成長する意志を大事にします~
NRIは常に高い目標を持った「真のプロフェッショナル集団」を目指しています。社員には深い知見はもちろん、課題の本質を押さえ、知識を体系的に理解していく論理的な思考力が要求されます。しかしそれは社会人になれば、自然と身につくものではありません。NRIでは、OJT(On the Job Training)を主体に、新入社員にはインストラクター制度を設け、じっくりと育成していきます。さらに数百を数える研修メニューを用意し、やる気のある社員が成長を遂げるために、十分な環境を整えています。社員一人一人の成長こそが、お客様の企業価値を高める結果につながると考えているためです。
魅力的な人材 ~NRIの「トータルソリューション」は社員それぞれが原動力~
「未来社会創発企業」。私たち野村総合研究所(NRI)は、自らをこう表現しています。異なる才能同士が出会い、緊密に連携することで新たな「知」が生まれ、これまでにない「価値」が創造されます。私たちは数々のプロジェクトで、それを実証してきました。NRIには、社員同士が常に互いに影響しあいながら、日本、アジア、そして世界を舞台にし、切磋琢磨し、自己が成長できる環境があります。実際の仕事ではそれぞれの社員が自らの個性を生かしつつ、チームのメンバーとしてそれぞれの役割を果たすべく、日々努力をしています。  
待遇・制度 ~ワークライフバランスを考慮した制度~
NRIでは産前・産後休暇、育児休業制度、パートナー出産休暇、時短勤務制度など出産・育児を迎える社員を支援する制度を設けています。また社員が妊娠期間中、通勤の負担を軽減したり、無理なく体調を管理できるよう、「マタニティ有給休暇」、「妊娠期間の時短勤務」を導入しました。出産後も育児の負担を軽減するよう、「半日休暇」、「子の介護休暇」、「事業内保育所」を導入しています。私たちは業績・成果・能力主義を柱とした人事制度の公正な運用とあわせて、働き方や価値観の多様化に対応し能力も意欲もある人材が魅力を感じるような企業となるよう、今後も人事制度の整備を続けていきます。  
設立 1965年4月
資本金 186億円
代表者 代表取締役社長 此本 臣吾
売上高 4,245億円(2017年3月期)
従業員数 6,003人(NRIグループ11,605人)2017年3月31日現在
事業内容 ◆コンサルティングサービス 
企業、官公庁、地方自治体などに、調査・研究、経営コンサルティング、システムコンサルティングなどのサービスを提供

◆ITソリューションサービス 
業務革新における企業のパートナーとして、情報システムの企画・設計から開発、運用・保守まで一貫したサービスを提供
事業・商品の特徴 私たちは、自らが提供するサービスを「コンサルティングサービス」と「ITソリューションサービス」と呼んでいます。NRIの強みは、この2つのサービスを有機的に結合させ、お客様にトータルソリューションを提供できることです。手掛けるテーマは、経営戦略、事業戦略、IT戦略、組織・人事改革、技術開発、情報システム企画から構築など様々で、お客様の業種は、金融、流通、製造、サービス、公共など、多方面にわたります。
事業所・営業所 国内事業所/東京、横浜、名古屋、大阪、札幌、福岡など
海外拠点/ニューヨーク、ロンドン、モスクワ、北京、上海、香港、大連、シンガポール、ソウル、インド、タイ、インドネシアなど
本社所在地 東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
沿革 1965年 (株)野村総合研究所(NRI)を設立
1966年 (株)野村電子計算センター(NCC)を設立(1972年に野村コンピュータシステムに社名変更)
1968年 野村オペレーションサービス(株)を設立(1996年にNRIデータサービス(株)に社名変更)
1983年 野村システムサービス(株)を設立(1997年にNRI情報システム(株)に社名変更)
1988年 (株)野村総合研究所と野村コンピュータシステム(株)が合併
1991年 野村システムズ関西(株)を設立(2011年にNRIネットコム(株)に社名変更)
1999年 (株)野村総合研究所がNRI情報システム(株)を合併
2000年 NRIセキュアテクノロジーズ(株)を設立
      NRIシェアードサービス(株)を設立(2007年にNRIワークプレイスサービス(株)に社名変更)
2001年 NRIデータiテック(株)を設立
      NRIサイバーパテント(株)を設立
      東京証券取引所第一部に株式を上場 2006年
2006年 (株)野村総合研究所がNRIデータサービス(株)を合併
2007年 NRI社会情報システム(株)を設立
2009年 NRI・BPOサービス(株)を設立(2010年にNRIプロセスイノベーション(株)に社名変更)
2012年 NRIシステムテクノ(株)を設立
2014年 (株)だいこう証券ビジネスを子会社化
2015年 NRIみらい(株)を設立
      日本智明創発ソフト(株)をグループ会社化
2016年 ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパンを設立
      NRIリテールネクスト(株)を設立
      NRIデジタル(株)を設立
(海外拠点は省略)
主要取引先 野村ホールディングス株式会社、株式会社セブン&アイ・ホールディングス 他
グループ企業 NRIネットコム、NRIセキュアテクノロジーズ、NRIワークプレイスサービス、NRIサイバーパテント、NRIデータiテック、NRI社会情報システム、NRIプロセスイノベーション、NRIシステムテクノ、だいこう証券ビジネス、NRIみらい、日本智明創発ソフト、ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパン、カッター・アソシエイツ、NRIリテールネクスト、NRIデジタル
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お問い合わせ
問い合わせ先 〒100-0004
東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
株式会社野村総合研究所 人事部採用課

お問い合わせはE-mailで受け付けています。
E-Mail:nri-rc-n@nri.co.jp
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