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※2018年卒対象の企業情報です。2019年卒対象の採用を保証するものではありません。
日本工営株式会社  
メーカー(機械/産業機械)/建設・不動産(建設/設備関連/プラントエンジニアリング)/サービス(コンサルティング)
  建設コンサルタント業界No.1!電力部門は再生可能エネルギーにも注力しています!
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採用情報
募集概要
募集職種 【技術系】
■コンサルタント
水圏環境、交通運輸、地盤、都市・交通計画、防災マネジメント、インフラマネジメント、情報、建築、地質・防災・砂防、農業、環境、電気・電子、機械
■電力設備工事
■電力機器装置製造
情報・通信、電気・電子、機械

【事務系】
総合職(企画、総務、法務、人事、経理、財務、営業、広報、IRほか)
仕事内容 ■コンサルタント
水圏環境、交通運輸、地盤、都市・交通計画、防災マネジメント、インフラマネジメント、情報、建築、地質・防災・砂防、農業、環境、電気・電子、機械など、社会資本整備に関わる幅広い分野におけるコンサルティング事業を展開。日本国内にとどまらず、世界各国で国づくりのサポートに力を尽くしています。

■電力設備工事
発電設備・変電設備・電力土木設備・送電設備における新設・改造工事の施工管理を行い、人々の生活に欠かせない、「電気」の供給に関係する事業を行っています。

■電力機器装置製造
水力発電機器、変電制御機器、変電機器、ダム管理システムなどの電力関連機器、電子機器・装置などの製作・販売を行っています。

■事務系
人事・総務・財務・経理・法務・広報などヒト・モノ・カネ・情報という経営資源の管理や、営業・事業支援など、会社の活動に欠かすことのできない仕事を担当しています。 
応募方法 当社採用HPをご確認ください。
<URL>
https://www.n-koei.co.jp/recruiting-site/ 
選考フロー 【STEP1】セミナー/工場見学参加(※参加は必須ではありません)
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【STEP2】マイナビから筆記試験申し込み
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【STEP3】応募書類提出&筆記試験
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【STEP4】面接試験
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【STEP5】内々定 
採用データ
初任給 月給
【コンサルタント・電力設備工事】
修士了/244,400円、学部卒/233,000円、高専卒/203,000円(2016年4月実績)
【電力機器装置製造】
修士了/232,400円、学部卒/221,500円、高専卒/198,500円(2016年4月実績)
【事務系】
修士了/244,000円、学部卒/233,000円、専門・短大卒/203,000円(2016年4月実績)

基本給+住宅手当(一律7,500円)の上記金額が、毎月固定給として支払われます。
ただし、寮に入居する場合は住宅手当の支給はありません。
時間外手当は別途実働分を支給します。
諸手当 通勤交通費(全額支給)、住宅手当、家族手当、時間外手当ほか  
昇給 年1回(7月)  
賞与 年2回(6月、12月)  
勤務時間 フレックスタイム制
標準労働時間:7.5時間(コアタイム10:00~15:00)
※研修期間中は以下標準時間帯勤務(休憩60分)
 本社及び各支店、中央研究所:9:00~17:30
 福島事業所:8:30~17:00  
勤務地 本社(千代田区)、新麹町オフィス
事業所/福島事業所(福島県須賀川市)、横浜技術センター
研究所/中央研究所(茨城県つくば市)
支店/札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国(香川県高松市)、福岡
海外事務所/インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、ヨルダン、ケニア、ペルー 
休日・休暇 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、慶弔等特別休暇、メーデー、年次有給休暇(初年度12日、最高20日)、リフレッシュ休暇ほか  
福利厚生 各種社会保険完備、日本工営グループ健康保険組合、財形貯蓄制度、持株会、住宅融資制度、福利厚生アウトソーシング、独身寮、社宅、各種保養施設  
教育・研修制度 新入社員研修、役職研修、技術士などの資格研修、海外現場研修、資格取得奨励制度  
採用予定数および
前年採用実績数
採用予定数/85名
前年採用実績数/86名
応募資格 技術系:2018年3月に大学、大学院、高専を卒業見込の方
事業内容に関連する全学部・学科
事務系:2018年3月に大学、大学院、専門・短大を卒業見込の方
全学部・全学科 
提出書類 ・応募書類(当社指定様式/エントリー後にご案内いたします。)
・成績証明書(高等専門学校(本科・専攻科)、大学、大学院、専門学校、編入された方は編入前の在籍校分含む、全ての成績証明書) 

若者雇用促進法に基づく情報公開

募集・採用に関する状況
過去3年間の新卒採用者数の男女別人数
年度(西暦)採用人数(男性)採用人数(女性)
2014年 40名 11名
2015年 47名 12名
2016年 55名 13名
職業能力の開発・向上に関する状況
研修の有無・内容 新入社員研修、役職研修、技術士取得セミナーなど各種資格研修、
分野別技術研修、海外現場研修
雇用管理に関する状況
前年度の有給休暇の平均取得日数 10.4日
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